星光ＰＭＣ株式会社（代表取締役社長執行役員 菅 正道）は、このたび、「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures、以下ＴＣＦＤ）」提言への賛同を表明するとともに、同提言に賛同する企業・金融機関等により構成される「ＴＣＦＤコンソーシアム」に加入しました。

当社グループは、今年2月に発表した長期ビジョン「VISION 2030」において、「ＥＳＧ経営課題の達成」を基本方針の一つとし、あわせて、2050年カーボンニュートラルの実現と2030年ＧＨＧ（温室効果ガス）排出量50%削減(*)を新たな目標として掲げました。現在は中期経営計画「OPEN 2024」に基づき、エネルギー基盤強化を中心としたＧＨＧ排出量削減に関する諸施策を着実に実施している他、環境戦略製品の拡販といった事業活動を通じて、環境・社会の持続可能性向上への貢献と、自らの企業価値向上の同時達成を目指しています。

このたびのＴＣＦＤ賛同表明とＴＣＦＤコンソーシアム加入を機に、気候変動問題をはじめとする様々な環境・社会課題の解決に向けた取り組みをより一層充実させるとともに、ＴＣＦＤ提言に沿い、気候変動が当社事業活動に与える影響（リスク／事業機会）を複数のシナリオに基づき分析し、対応策を策定・管理してまいります。また、これら取り組みの情報発信・開示の充実を図ってまいります。

(*)Scope1+2（事業活動に伴い排出するGHG）についてCO2換算；2013年対比

　　　　  Scope1：事業者自らによるGHGの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）

                 Scope2：他社から供給された電気・熱・蒸気の使用に伴う間接排出

以上